ＤＭと略して活用されているダイレクト・メールは、すでにやり取りのある顧客と企業を結ぶコミュニケーションツールの一つで、さらに様々な工夫を取り入れることで新規顧客開拓にも重要な営業手段となります。
一般的にＤＭ発送には、様々な割引制度が適応されることから広告郵便を利用することが多いのですが、最近では民間の業者も様々なサービスを取り入れていますので、上手に活用することで、これまで以上のコスト削減が期待できるでしょう。
そもそもＤＭの役割って何？
広告郵便以外の発送方法も活発になっていますが、その前にそもそもＤＭとはどのような目的で発送されているのか、改めて考えてみましょう。
ある方は、有能な営業マンであるとＤＭの事を例えることもありますが、足で活動する営業マンと比べるとたった数十円から数百円足らずで、全国各地を飛びまわれるＤＭは、まさしくトップセールスマンであることは確かです。
企業と消費者の関係を良好にしてくれるコミュニケーションツールとしても利用されており、現在ではビジネスにとってなくてはならない存在とされています。
ＤＭ発送の基本は広告郵便
ＤＭを発送する際にすぐに思い浮かぶのが、郵便局です。
ダイレクト・メールなどのハガキ以外にも封書やカタログ、などあらゆる発送物は、すべて郵便局でと考えている方も少くありません。
私たちの身近に存在する郵便局を利用するというのは、当然のように思われます。
さらには、広告郵便物として取り扱ってもらうことで、通常料金よりも格安での発送を実現していることからもコスト削減を目指している企業にとっては、必要不可欠な方法でしょう。
ただし、近年ヤマト運輸のクロネコメール便、佐川急便の飛脚メール便などの民間業社のサービスも充実していることから、郵便局では、それに対抗するために、ゆうメールといった名称の発送方法も導入されています。
広告郵便以外のメール便の概要
平成9年頃にサービスをスタートさせたヤマト運輸のクロネコメール便と、それから遅れてスタートを開始した佐川の飛脚メール便、その後も各運輸業界で様々な発送サービスをスタートさせています。
現在残っているもので最も有名なのが上記2社となります。
定形外などの発送には、民間業者が安くて早いということから、ダイレクト・メールの種類に応じ各企業は、それぞれの発送を上手に活用し、少しでもコスト削減を実施しようと努力しているようです。
2004年以降には、郵便局が民間業者のサービスと対抗するためにと大口割引の割引率を引き上げるなどの今度の動きもさらに注目されています。
最近にみるメール便シェア状況
現在、大口割引を引き上げることに成功した郵便局のゆうメール取り扱い件数が圧倒的に多く、53％のシェアを誇っています。
次にヤマト運輸のクロネコメール便の41％、佐川急便の飛脚メール便と続いていますが、それぞれのサービス内容を十分に理解した上で、ダイレクト・メールの種類や発送日数、料金等にマッチした方法を上手に導入するようにしてください。
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